EV向け電池の絶縁材 発火リスクを低減 スリーダムが量産へ
首都大学東京発のベンチャー、スリーダム（横浜市、小黒秀祐社長）は電気自動車（EV）向けリチウムイオン電池のセパレーター（絶縁材）を2018年半ばから量産する。材料の微細な穴の構造を改良し発火リスクを低減した。製品寿命を数倍高め、エネルギー密度も数十％高めた。
古河電池の全額出資子会社で首都大学東京発ベンチャーのABRI（東京都八王子市、阿部英俊社長）とともに開発した。20年までに年間5000万平方メートルの生産を目指す。
リチウムイオン電池は充放電を繰り返すうちにリチウムが固まってできた結晶が電極である正極に届き、ショートする問題が起きやすくなる。
両社が共同で開発したセパレーターには肉眼では見えない微細な穴が従来比約2倍あるほか、穴が規則的に並ぶ独自構造になっている。正極と負極の間のリチウムイオンの行き来が活発になることで結晶が成長しにくくなり、ショートが減るという。