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2020年07月27日
エネルギー密度と信頼性を向上させたリチウムイオン電池
スリーダムが2021年から量産開始し、産業用途向けの海外市場へ展開

 東京都立大学発のベンチャー、株式会社スリーダム(横浜市、松村正大社長)は、エネルギー密度と信頼性の双方を高めたリチウムイオン電池の開発に成功しました。

 リチウムイオン電池は、電気自動車(EV)や、スマホやドローンなどの小型民生用途、太陽光パネル付住居に併設させる定置型蓄電システム等を中心に、世界中で導入が拡大しています。

 しかし、リチウムイオン電池には電解液などに可燃性の材料が多く使用されており、急速な充放電を繰り返す等の使用方法によって、正極材料として用いられているリチウムニッケルコバルト複合酸化物が局所短絡等によりジュール発熱が生じた際、その正極材料が熱分解して酸素放出と同時に電解液を燃焼させて発火に至るおそれがあります。そこで、他のより耐熱性の高いリチウム複合酸化物の正極材料等に代えると、エネルギー密度が低下してしまうという課題があります。よりエネルギー密度の高い電池が求められている状況下、エネルギー密度を低下させずに如何に信頼性を高めるかが課題とされていました。

 今回スリーダムは、正極材料の一部に耐熱性の高い材料を混ぜることで、電池の信頼性を高めつつ、同時にその混ぜ方に独自技術を活用することで、電池のエネルギー密度の維持、向上にも道筋をつけました。また、この材料はレアアースであるコバルトフリーの材料で構成されていて、電池の中の正極材料中に占めるコバルト比率を削減できるため、将来的な市場価格の変動や資源不足の解消につながる技術です。

今回、開発に成功しました新型リチウムイオン電池は30Ah級のパウチセル形状で、当社独自のネットワークとシンガポール拠点等を活用し、東南アジアを中心とした複数社の企業に対してサンプルワークを開始しており、さらに、当社の米国関連会社で電動船事業を手掛けるLAVLE社製品への搭載を検討しています。現在、提携先の電池メーカーと連携し、既存工場の一部を活用し、拡張する形で2021年から量産販売予定としています。

 今後、よりエネルギー密度の高い材料を用い、当社独自の均質な三次元空孔構造を実現したセパレータ技術を応用することで、信頼性を高めつつ、エネルギー密度のさらなる向上をはかってまいります。

以上

2020年07月27日
400Wh/kg級リチウム金属二次電池
スリーダムが2020年7月から無人航空機(UAV)用に評価サンプルワーク開始

 東京都立大学発のベンチャー、株式会社スリーダム(横浜市、松村正大社長)は、重量エネルギー密度400Wh/kg級リチウム金属二次電池の開発に成功しました。

 リチウムイオン電池は、電気自動車(EV)や、スマホやドローンを含めた無人航空機(UAV)などの小形民生用途、太陽光パネル付住居に併設させる定置型蓄電システム等を中心に、世界中で導入が拡大しています。その中でUAV用はその飛行時間を大きく左右する技術として、その動力源である電池の軽量化が要求されています。

 リチウムイオン電池の負極には炭素材料が用いられていますが、さらなるエネルギー密度向上をはかるため、各方面でシリコン合金負極やリチウム金属負極の研究開発が進められています。しかし、十分な寿命性能が得られていないのが現状です。

 今回スリーダムは、2014年創業時から研究開発しております当社独自のスリーダムセパレータの技術開発と並行して、リチウム金属負極電池の技術開発を続けてきました。そして、当社が長年培ってきた技術を結集して、重量エネルギー密度と寿命性能を両立した、顧客の要望に合致した電池のエネルギー密度の維持、向上に道筋をつけました。

 今回開発に成功した新型リチウム金属二次電池は、従来のリチウムイオン二次電池の2倍の重量エネルギー密度を有し、UAV用二次電池として性能評価試験が開始され、早ければその2年後に実際のアプリケーションへの搭載が計画されています。

 今後、よりエネルギー密度の高い材料を用い、当社独自のセパレータ技術を応用することで、信頼性を高めつつ、エネルギー密度のさらなる向上を両立させてまいります。今後の市場発展が期待され、特に軽量化が求められておりますUAV用途市場等への参入をはかってまいります。

無人航空機(UAV:Unmanned Aerial Vehicle)
以上

2020年07月20日
クリーンデザイン社が石油・ガスのハイブリッド電源アプリケーションに ラブリ(LAVLE)のプロテウス(Proteus)エネルギー貯蔵システムを選択

ワシントン州バーリントン– 2020年7月18日– LAVLEは本日、CleanDesign Power Systems Inc.(CleanDesign)が、石油・ガス業界の掘削リグのハイブリッド電源管理システムに用いるべくLAVLEの Proteusリチウムイオンバッテリーエネルギー貯蔵システム(Proteus ESS)を選択したことを発表しました。
詳細は、報道発表文をお読みください。
LAVLE Holdingsの発表(英語)はこちらです。

2020年07月03日
LAVLEが新型エネルギー貯蔵システム「プロテウス」を開発
―船舶等の電気推進普及に向けて信頼性を大幅に向上―


東京都立大学発のベンチャー、株式会社スリーダム(横浜市、松村正大社長)傘下の米国法人LAVLE USA, Inc.(LAVLE)は、リチウムイオンバッテリーエネルギー貯蔵システム(ESS)のフラッグシップモデル 「プロテウス(Proteus)」を発表しました。
Proteusは海洋、防衛、エネルギー、鉄道等の電動化を念頭に高信頼性、品質、コスト効率 の大幅な向上を実現させました。

このESSはスリーダムの特許技術である均質多孔構造のセパレータや次世代バッテリーセルの信頼性、寿命、稼働時間を最大化すべく設計されており、そのパフォーマンスと高信頼性はまさに時代を画すものです。

世界の運輸セクターで消費されているエネルギーの約95%は化石燃料であり、温室効果ガス排出量の15%以上に相当しています。環境負荷の軽減には早期の電動化が望まれますが、Proteusは以下のような信頼性の向上によりこの期待に応えるものです。

LAVLE CEO、Jason Nyeは次のようにコメントしています。
「Proteusは船舶をはじめとするモビリティの電動化をさらに進めるために必要な性能と信頼性を提供出来る優れたソリューションです。Proteusは私どもが革新的次世代技術を市場に投入するための最初のステップであり、脱炭素社会の実現に向けて意義ある影響を与えられると期待しています。」

Proteusは第三者認証機関DNV-GLによる製品認証プロセス中です。
ProteusをはじめとするLAVLEの技術開発状況に関しては以下をご参照下さい。
https://lavle.com/solutions/

以上

本件問い合わせ先
株式会社スリーダム 青木宏道
h-aoki@3dom.co.jp

2020年04月10日
新型コロナウイルス対策のためのテレワーク実施のお知らせ

現在弊社は新型コロナウイルスの感染拡大によるリスク軽減と、従業員ならびに関係者の皆様の安全確保を目的に、従業員を対象としたテレワークを実施しております。

実施概要
期間:2020年2月28日(金)~2020年5月6日(水) 
※2月28日より段階的に実施し、4月8日(水)から原則テレワークとしております。
※状況により期間延長の可能性があります。
内容:業務内容に応じ、可能な限り在宅でのテレワークを実施します。

皆様へのお知らせとお願い
・在宅勤務に伴い、従業員へのご連絡はEメールにてお願いいたします。
・お取引先とのお打ち合わせ、面接等は原則オンラインで実施します。
・オフィスへのお電話には応対できない場合がございます。その場合はメッセージを録音ください。なお、対応に通常よりお時間がかかる場合がございます。
・当社ホームページ(お問い合わせフォーム)からのご連絡には通常どおり対応いたします。

なお、感染拡大の状況次第で都度、対策内容の見直しを行ってまいります。
関係者の皆様におかれましては、ご不便をお掛けいたしますが、
ご理解を賜りますよう宜しくお願いいたします。

以上

2019年12月25日
年末年始の休業のお知らせ

誠に勝手ながら、2019年12月28日(土)~2020年1月5日(日)まで年末年始休業とさせていただきます。
旧年中のご厚情に感謝致しますとともに、新年もよろしくお願い申し上げます。よき新年をお迎えください。

2019年12月25日
メール受信障害 復旧のお知らせ

平素は格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。

このたび、弊社のメールシステムにメールの受信障害が発生しました。

■障害発生期間
2019年12月23日15時00分ごろ ~ 2019年12月24日17時15分前後

■対象ドメイン
@localhost

現在は復旧し、正常に受信できる状態となっております。
当社のメールアドレスにお問合せいただいている皆様へ多大なるご迷惑をお掛けしましたこと、心より深くお詫び申し上げます。

2019年11月01日
リム ホウ テック氏の当社シニアアドバイザー就任に関するお知らせ

2019年11月1日付でリム ホウ テック氏が当社シニアアドバイザーに就任しましたことをお知らせいたします。
リム氏は海運、商品取引所、投資コンサルティング、発電、警備、サイバーセキュリティ―、鉱業、教育等々のCFO、COO、CEO、会長職を歴任されており、国際的な諸資格、経験、知識の豊富な財務・会計・資金の専門家です。政府要人、大企業経営陣とも緊密な友好関係を築かれており、今後の当社の事業展開に大きく貢献戴けることを待望しています。
シンガポール大学(会計学)およびハーバード・ビジネス・スクール大学院(企業財務・経営)を卒業されています。